Shizen Box 2
高いデザイン性と低コストを両立
Shizen Box2では、基盤や筐体のハードウェア設計からソフトウェア設計まで自社で内製化することで、他社ハードウェアを使用していた現行品と比較して、低コスト化とデザイン性の向上に成功しました。
ハードウェア設計から自社で内製。 低圧に必要なスペックの最適化を実現 ◎高いデザイン性 ◎柔軟な価格設定が可能
多様なインターフェースと制御機器
競合他社と比較して、多様なインターフェイスを搭載。遠隔でデータ取得(監視)可能かつ制御可能なデバイスも多岐にわたります。また、Shizen Box2から繋がる当社クラウドにより、EMSから市場取引まで幅広いサービスを提供します。
省スペース
また、現行品では必須であった電力計関連機器が不要。次世代スマートメータ(25年~)とWi-fi接続が可能となり、省スペース化を実現しました。
ユースケース①:蓄電池等の販売事業者様
DR補助金等を活用し、蓄電池等の販売促進に貢献
Shizen Box2は経済産業省※1、都道府県※2の補助金の要件である「電力需給ひっ迫時にDR(ディマンドリスポンス)制御可能なリソース」を充足しています。補助金を活用して、エンドユーザにとっての経済性を高めることで、販売促進に貢献します。
※1 例:DR対応蓄電池補助金、IoT化補助金 等 ※2 例:家庭の節電マネジメント(DR)事業(東京都)等ユースケース②:小売電気事業者様
DRリソースの拡大に(DR Ready)に貢献
低コストなShizen Box2による蓄電池やV2Hの販売促進により、ディマンド・リスポンス(DR) 可能な低圧リソースを拡大(VPP拡大)し、DR Ready※1によるビジネスチャンス獲得に貢献します。
※1 DR Ready:https://www.meti.go.jp/shingikai/energy_environment/jisedai_bunsan/pdf/20230314_1.pdfユースケース③:小売電気事業者様
エコキュートを制御して出力抑制回避の上げDRが可能
昨今の深刻な再エネの出力制御に対する有効策として、上げDR※1に国が注目しています。 Shizen Box2では、エコキュートの遠隔制御による上げDR対応が可能です。
※1 上げDR:DR発動により電気の需要を増やすユースケース④:PPA事業者、その他サービスを展開する事業者様
遠隔監視・遠隔検針による見える化、PPA管理に活用
Shizen Box2から電力計・スマートメータからの電力データを取得することで「PPA管理」が可能です。電力計データを整理してPPA料金計算に利用する情報を提供、また遠隔電力計測の機能のみをサービスの一部として利用することも可能です。
ユースケース⑤:蓄電池・EV等の低圧エネルギー機器メーカー様
自社クラウド開発不要で低圧リソースが遠隔制御可能
自社クラウドがなくとも、Shizen Box2とセットで販売・接続するだけで、遠隔制御機能のない低圧エネルギー機器でも、DR可能なリソースとなります。更に、Shizen Connectはベンダーフリーであるため、幅広い機種との接続実績があります。